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元NEWS手越祐也の脱毛サロンTEGOSHI BEAUTY SALONが閉店した理由は?

東大を卒業後、戦略コンサル・VCで勤務していた「チルbot」です!

脱毛は老若男女問わず急速に広まっており、脱毛サロンやクリニックを検討している方も多いと思います。

しかし実は脱毛サロンやクリニックは倒産して潰れる、事業が上手くいかず撤退・閉店するケースが非常に多く、そうした場合は返金や脱毛サービスが受けられないという最悪のリスクも発生してしまうのです。

そうした脱毛サロンの閉店事例としては、元NEWSの手越祐也さんがプロデュースするTEGOSHI BEAUTY SALONの2022年の閉店が挙げられます。

TEGOSHI BEAUTY SALONはどうして倒産してしまったのか、消費者はどうやって身を守ればいいのか、脱毛サロンのビジネスモデルや危険性なども含めて徹底解説したいと思います。

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TEGOSHI BEAUTY SALONが閉店・撤退した理由

早速ですが、元NEWS手越祐也さんがプロデュースする脱毛サロン・TEGOSHI BEAUTY SALONが2022年に閉店・撤退してしまった理由は以下の通りと推察されます。

TEGOSHI BEAUTY SALONが閉店・撤退した理由の分析
  1. 顧客を継続獲得できなかった
  2. スタッフや従業員の反発があった
  3. 経営における意思決定や責任が曖昧だった

簡潔には以上終了なのですが、今回の記事の目的は「皆さんが脱毛サロンやクリニックを選ぶときに身を守れるようになってもらうこと」です。自分ごととして理解を深めるために、脱毛サロンの倒産や閉店について詳しく説明したいと思います。

脱毛を含むエステティック業の倒産や閉店は多い

実は脱毛サロンやクリニックの倒産や、倒産まで至らずとも閉店・閉業は非常に多いです。

脱毛クリニック・サロンの倒産は増えている

2019年に東京商工リサーチが実施した「2019年エステティック業倒産動向調査」によると、脱毛サロン・クリニックを含んだのエステティック業の倒産は、2019年に73件で過去最多となったそうです。

負債総額は29億2,200万円でしたが、その内訳としては負債1億円以上の大規模なもの5件、そして負債1億円未満の比較的小規模なものが68件で全体の9割以上となっており、小規模な個人サロンの倒産が進んでいることがわかります。

エステティックサロンは参入障壁が低く、個人経営の個人サロンが増えていますが、施術内容の差別化ができないため顧客獲得が難しく、顧客獲得に費やす広告費などがかさんで倒産してしまうパターンが増えているのです。

脱毛クリニック・サロンの撤退・閉店も増えている

そして倒産まで至らずとも、事業がうまくいかずに撤退・閉店してしまうケースも増えています。

特に最近では、元NEWSの手越祐也さんがプロデュースする「TEGOSHI BEAUTY SALON」だけでなく、俳優の新田真剣佑さんがプロデュースする「AmSALON」など、有名人・芸能人の人気や知名度を武器にした脱毛サロンやクリニックが増えていますが、軒並み撤退に追い込まれているのです。

脱毛サロン・クリニックのビジネスモデルの特徴

なぜ脱毛サロンやクリニックの倒産や撤退が相次いでいるのでしょうか?

まずはその前提として、脱毛サロン・クリニックのビジネスモデルの特徴を説明したいと思います。

脱毛サロン・クリニックのビジネスモデルの特徴
  1. 広告費を中心とした費用が先出する
  2. キャッシュは中長期的に回収する
  3. 黒字化まで時間がかかり中長期的な経営が必要

それでは順番に解説していきたいと思います。

広告費を中心とした費用が先出する

脱毛サロン・クリニックのビジネスモデルの特徴の1つ目は、「広告費を中心とした費用が先出する」というものです。

脱毛サロン・クリニックの運営に必要な費用としては主に以下のようなものがありますが、このうち大きな割合を占め、かつ重要度が高いものが「広告費」です。

脱毛サロン・クリニックの主な費用(固定費)
  1. 広告費
  2. 店舗賃料
  3. リース料(脱毛機器をリースしている場合)、または減価償却費(脱毛機器を購入した場合)
  4. 人件費

脱毛サロン・クリニックを開業しただけでは当然お客さんは来てくれないので、広告やプロモーション、キャンペーンで認知を広げ、来客を促進する必要があります。こうした活動全般にかかる費用が広告費です。

そして、広告費を用いた活動の結果、お客さんが来店・契約をしてくれないと収益は発生しません。そのため収益を得るよりも先に広告費や店舗賃料、リース料、人件費などの費用が必要となり、お客さんが来るまで永遠にその費用を支払続けなければいけなくなります。

キャッシュは中長期的に回収する

脱毛サロン・クリニックのビジネスモデルの特徴の2つ目は、「キャッシュ(現金)は中長期的に回収」というものです。

種類にもよりますが、脱毛には10万円以上の費用が必要となります。多くの人にとっては高額に感じられるでしょう。

光脱毛
(美容脱毛)
ニードル脱毛
(電気脱毛)
レーザー脱毛
処置光で毛根にダメージを与える針を刺し電流で一本ずつ処理レーザー光で毛根を破壊する
特徴2000年代に登場した
最も新しい脱毛方法。
近年でも新しい手法が登場。
150年近い歴史を持つ脱毛方法で、
ダンディハウス・メンズTBCなど
歴史あるクリニックが主流
1980年代に登場した
比較的新しい脱毛方法。
費用は高額でお試しはない
自己処理を減らすために
必要な通院数と費用
8〜10回
(8〜10万円)
5〜6回
(15〜20万円)
5〜6回
(7〜9万円)
ツルツルにするために
必要な通院数と費用
〜25回
(20-22万円)
〜15回
(25-35万円)
〜13回
(13-18万円)
脱毛の種類と費用の目安

そのため多くの脱毛サロン・クリニックは分割払いに対応しており、月々数千円から脱毛を受けられるプランも用意しています(4年間で48回分割払いものプランも多いです)。つまり脱毛サロン・クリニックは一度にまとまったお金を支払ってもらえる場合ばかりではなく、分割された金額を少しずつ回収していくような場合も多いということです。

例えば現金支払いのラーメン屋であれば、ラーメンを提供した瞬間に収益が発生して現金を回収することができますが、脱毛サロンの場合はゆっくり時間をかけて現金を回収しなければいけないのです(※ファクタリングサービスなどを使っている事業者も多いとは思いますが、いずれにせよキャッシュフローを圧迫することには変わりません)。

黒字化まで時間がかかり中長期的な経営が必要

脱毛サロン・クリニックのビジネスモデルの特徴の3つ目は、「黒字化まで時間がかかる」というものです。

上述したように、脱毛サロン・クリニックにはお客さんを呼ぶための費用が先に必要となり、その結果お客さんが脱毛サービスに契約してくれてもすぐに全額を回収できるわけではなく、現金を少しずつ回収していく形になります。

そのため、広告が成功してお客さんを呼び込めたからと言ってすぐにその利益が発生するわけではなく、中長期的に時間をかけて利益を回収していくようなモデルになるのです。結果として、中長期目線でのシミュレーションを組んで、売上や利益など目先の誘惑に負けずにコツコツと経営をしていく必要があると考えられます。

後述しますが、こうした中長期的な経営ができず、誘惑に負けて出店やプロモーションを急ぎ、キャッシュフローを圧迫してしまうことが脱毛サロン・クリニックの倒産の主な理由だと考えられます。

脱毛サロン・クリニックのリスク・危険性

脱毛サロン・クリニックのビジネスモデルの特徴を踏まえ、倒産や撤退に直結するその中に潜んだリスクや危険性を説明したいと思います。

脱毛サロン・クリニックのリスク・危険性
  1. 競争環境の激化
  2. 顧客の取り合いによる低価格競争、広告費の高騰
  3. 短期目線の経営によるキャッシュフローの圧迫

こちらも順番に解説していきたいと思います。

競争環境の激化

脱毛サロン・クリニックのリスクの1つ目は「競争環境が激化していること」です。

最近では、ローランドさんなど有名人・芸能人が脱毛サロンのプロデュースを始めたりと、脱毛業界への新規参入が増えています。Youtubeなどで脱毛サロンの広告やキャンペーンを目にしたことがある方も多いのではないでしょうか。

当然その結果成功するかは別問題なのですが、以下のような理由から脱毛業界は参入障壁が比較的低いのです。

 脱毛業界の新規参入のハードルが低い理由
  1. 在庫不要で低リスク
  2. 人材育成が容易
  3. 多数乱戦の業界構造
  4. 脱毛器具・機械の低価格化

そして参入障壁が低いということは、参入する事業者が増える、つまり競合・ライバルが増えやすいということです。

脱毛に対するニーズは増えているものの、当然脱毛サロンやクリニックの数が増えれば、そのニーズを抱えているお客さんの取り合いになります。脱毛業界は、競合が多いレッドオーシャンの厳しい競争環境になりつつあるのです。

顧客の取り合いによる低価格競争、広告費の高騰

脱毛サロン・クリニックのリスクの2つ目は「顧客の取り合いにより低価格競争や広告費の高騰が進んでいること」です。

脱毛業界の競争環境が激化しているということは伝えさせていただきましたが、そうした環境で脱毛サロンやクリニックはどうすれば良いのでしょうか?他よりも安くサービスを提供したり、大々的な広告やキャンペーンを実施して、自分達のサロンやクリニックに目をつけてもらうようにしなければいけません。

当然低価格化は収益を圧迫しますし、様々なサロンやクリニックが広告の希望を出すと、広告費が高騰するだけでなく、広告のパフォーマンス・効果も悪化してしまうはずです。

短期目線の経営によるキャッシュフローの圧迫

脱毛サロン・クリニックのリスクの3つ目は「短期目線の経営によりキャッシュフローを圧迫してしまうこと」です。

解説した通り、脱毛サロン・クリニックは黒字化まで時間がかかるため中長期的な経営が必要です。お客さんが来てくれているからと言ってキャッシュをすぐに回収できるわけではなく、すぐに利益が出るわけでもありません。

しかし調子が良く見えると成功を急いでしまうのが人間の性です。

「もっと広告費を掛ければもっとお客さんが来てくれるのではないか」

「店舗を出店すればさらに規模拡大できるのではないか」

「ライバルが出てくる前にもっと投資をして絶対的なポジションを築くべきではないか」

こうした悪魔の囁きに負けてしまい、広告費の増加や急速な出店など規模拡大へと向かってしまいます。そしてそのための追加費用が短期的に必要になるものの、上手くいかずに収益やキャッシュを回収できず債務超過に陥ってしまうのです。これは脱毛サロンやクリニックだけでなく、あらゆるビジネスに共通する典型的な失敗パターンです。

そしてこうした誘惑はうまく行っている時に来るからこそ冷静な判断ができなくなってしまいます。「これだけお客さんが来ているのだから、広告費や店舗数を増やせばもっとうまくいくだろう」と考えてしまいがちなのです。

そのため私は、脱毛サロンやクリニックはきらびやかに見えますが、質実剛健な経営者の方が成功すると考えています。

TEGOSHI BEAUTY SALONの閉店・撤退とその原因

こうしたリスクや危険性から閉店・撤退に至ってしまった脱毛サロン・クリニックはいくつかありますが、そのうち代表的なものの1つが2022年5月の「TEGOSHI BEAUTY SALON」の閉店・撤退です。

TEGOSHI BEAUTY SALONとは

「TEGOSHI BEAUTY SALON」は元NEWSの手越祐也さんが手掛けていた男女向けの脱毛サロンです。

手越さんは2020年6月のジャニーズ事務所退所後、すぐにYoutubeチャンネルを開設して100万登録者を突破したりと積極的な活動を展開していました。そして退所からわずか2ヶ月後の8月31日に脱毛サロンのオープンを発表し、Youtubeでも大々的に告知やプロモーションを行い、一時期は7店舗にまで拡大していたのです。

2022年5月に全店舗が閉店

しかし、オープンから1年半ほど経った2022年の2月、週刊文春が「TEGOSHI BEAUTY SALON」の経営が悪化しているという記事を掲載します。そしてその3ヶ月後の2022年5月には手越さんのコメントなく全店舗を閉店してしまったのです。

一体何があったのでしょうか?

手越祐也さんはジャニーズ事務所を辞めてからわずか2ヶ月後に、「僕が手掛ける事業第1弾」として『TEGOSHI BEAUTY SALON』のオープンを発表し、同10月に東京の神楽坂、埼玉の川口と川越、大阪の心斎橋に4店舗を同時オープンさせました。

その後も自身のSNS、YouTubeチャンネルなどで店のPR活動を行っていましたが、オープンからたった1年半後の今年4月に公式サイト上で、【TEGOSHI BEAUTY SALON事業譲渡に伴う閉店のお知らせ】と題して、「事業譲渡に伴い、2022年5月末日を持って全店を閉店させて頂く運びとなりました。」と発表しました。

https://geitopi.com/%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%8B%E3%83%BC%E3%82%BA/%E6%89%8B%E8%B6%8A%E7%A5%90%E4%B9%9F%E3%81%AE%E8%84%B1%E6%AF%9B%E3%82%B5%E3%83%AD%E3%83%B3%E3%81%8C1%E5%B9%B4%E5%8D%8A%E3%81%A7%E5%85%A8%E5%BA%97%E8%88%97%E9%96%89%E5%BA%97%E7%99%BA%E8%A1%A8/

TEGOSHI BEAUTY SALONが閉店・撤退した理由は?

TEGOSHI BEAUTY SALONが閉店・撤退した理由は、顧客が定着しなかったこと、スタッフや従業員の反発があったこと、経営における意思決定や責任が曖昧であっただろうことが推察されます。

TEGOSHI BEAUTY SALONが閉店・撤退した理由の分析
  1. 顧客を継続獲得できなかった
  2. スタッフや従業員の反発があった
  3. 経営における意思決定や責任が曖昧だった

顧客を継続獲得できなかった

1つ目の「顧客を継続獲得できなかった」について、TEGOSHI BEAUTY SALONはオープン当初は女性ファンを中心に多くの契約者を集め、4店舗から7店舗にまで拡大していました。神楽坂店はひと月で、3000万円も売り上げたともされています。しかし、オープン後のスタートダッシュ後には継続した契約を獲得できず、2022年の1月には5店舗にまで縮小しています。

つまり初期顧客は発信力がある手越さんのYoutubeなどでブーストがかかり順調にお客さんを獲得できていたものの、その後の継続的な獲得ができなかったものと推察されます。

スタッフや従業員の反発があった

2つ目の「スタッフや従業員の反発があった」について、オープン時に36人いた従業員は2021年には半分程度にまで減ってしまっていたようです。当然手越さんの店で働けることをモチベーションにしていた方が多かったとは思いますが、実際には提携していた美容サロン・エストラボへの出向命令を受ける事例が多発していたそうです。こうしたことが原因でスタッフや従業員の反発を招いてしまいます。また、スタッフの家族が新型コロナに感染して自宅待機になると、22万円の給与が約8万円に減らされたとも報じられていました。

経営における意思決定や責任が曖昧だった

そしてこうした問題の根本の原因が、3つ目の「経営における意思決定や責任が曖昧だった」ことだと思います。手越祐也さんはTEGOSHI BEAUTY SALONの代表でも役員でもなく、実質的に代表を務めていたのは前述したエストラボの社長の父親だったそうです。エストラボはローランドなど著名人に美容サロンのノウハウを提供している会社で、恐らく手越祐也さんに「手越祐也さんの知名度や発信力を用いれば脱毛サロン事業で成功できるはず」と持ちかけたのではないかと考えられます。

結果としてですが、恐らく手越祐也さんはある意味名前貸しをしている状態で、サロンの実質的な運営には携わっていなかったのではないかと推察しています。共同代表のスタートアップがうまくいかないように、どんなビジネスでも「最後に責任を取って事業を進める人」が決まっていることは極めて重要です。手越さんも多忙な中でなかなかコミットできず、それが従業員やスタッフの離職にもつながり、その負のサイクルを止められなかったのだと思います。

TEGOSHI BEAUTY SALONの閉店・撤退で返金はされた?

TEGOSHI BEAUTY SALONが閉店・撤退後、お客さんが支払った料金は返金されたのでしょうか?

閉店発表時、公式ホームページでは「ご契約中のお客様におきましては、ご契約内容の施術サービスを譲渡先企業のサロンにてこれまで通り受けて頂くことが可能です。店舗移管のご案内に関しましては、お客様に直接ご連絡をさせて頂きますので、何卒よろしくお願い致します」と発表しています。

幸いにも脱毛を受けられない、返金がされないといった最悪のリスクはなかったようです。これはTEGOSHI BEAUTY SALONがあくまで「閉店・撤退」したのであって、債務の支払い義務を免れる「破産・倒産」ではなかったからでしょう。

通っている脱毛サロンが倒産したときに返金ができるか、支払い停止ができるかなどの対応についてはこちらの記事で解説しているので、脱毛を検討している方はぜひみていただけたらと思っています。

倒産の危険がある脱毛サロン・クリニックは絶対に選んではいけない!

このように、万が一通っている脱毛サロンが潰れる・破産する・倒産するようなことがあった場合には、返金もされず、サービスも受けられないことが一般的です。

実際にエタラビや脱毛ラボが倒産した際には、弁護士を通じて集団訴訟を検討する方もいたようですが、そもそもその手間暇は果てしなく、結局は泣き寝入りになってしまうことが多いはずです。

そのため、私は脱毛を検討している方には「倒産や破産のリスクがないサロンやクリニックを選ぶこと」を他のどんなことよりも大切にしてほしいと考えています。これは実際に世の中で起こった事実なのです。

まとめ

脱毛サロン・TEGOSHI BEAUTY SALONの閉店・撤退について、その理由や原因を説明させていただきました。

こうしてビジネス的な側面から見てみると、「小規模の脱毛サロンは選ばない方が良い」など新しい側面が見えてくるのではないでしょうか。他のポイントも含めて脱毛を検討している方に向けた選び方や基準はこちらの記事で解説しているので、ぜひご覧ください!

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