
東大を卒業後、戦略コンサル・VCで勤務していた「チルbot」です!
脱毛は老若男女問わず急速に広まっており、脱毛サロンやクリニックを検討している方も多いと思います。
しかし実は脱毛サロンやクリニックは倒産して潰れる、事業が上手くいかず撤退・閉店するケースが非常に多く、そうした場合は返金や脱毛サービスが受けられないという最悪のリスクも発生してしまうのです。
そのため脱毛
ミュゼプラチナムの倒産騒動・経営難の真相、ミュゼは本当に信頼できるのかどうか、脱毛サロンのビジネスモデルや危険性なども含めて徹底解説したいと思います。
※ステマ規制への対応方針:当サイトの運営にあたっては、実体験を元に公平性/客観性を心掛け、読者の皆様を第一に取り組んでいます。商品提供や広告依頼を受け、広告/PRの内容が含まれることもありますが、コンテンツの基準や判断軸には一切関与させておりません。
ミュゼプラチナムの倒産騒動が起こった理由
全国最大店舗数を誇る女性用脱毛サロン、ミュゼプラチナムは2015年に破産騒動が起こり、2016年・2020年と2回も事業譲渡を経た上で今もサービス運営を行なっています。
そんなミュゼプラチナムの倒産騒動が起こった理由は以下の通りだと推察しています。
- 急拡大の実態は爆弾を抱える自転車操業
- 経営者の露出増加は悪いシグナル
- 2回の事業譲渡から分かる黒字化の難しさ
脱毛を含むエステティック業の倒産や閉店は多い
実は脱毛サロンやクリニックの倒産や、倒産まで至らずとも閉店・閉業は非常に多いです。
脱毛クリニック・サロンの倒産は増えている
2019年に東京商工リサーチが実施した「2019年エステティック業倒産動向調査」によると、脱毛サロン・クリニックを含んだのエステティック業の倒産は、2019年に73件で過去最多となったそうです。

負債総額は29億2,200万円でしたが、その内訳としては負債1億円以上の大規模なもの5件、そして負債1億円未満の比較的小規模なものが68件で全体の9割以上となっており、小規模な個人サロンの倒産が進んでいることがわかります。
エステティックサロンは参入障壁が低く、個人経営の個人サロンが増えていますが、施術内容の差別化ができないため顧客獲得が難しく、顧客獲得に費やす広告費などがかさんで倒産してしまうパターンが増えているのです。
脱毛クリニック・サロンの撤退・閉店も増えている
そして倒産まで至らずとも、事業がうまくいかずに撤退・閉店してしまうケースも増えています。
特に最近では、元NEWSの手越祐也さんがプロデュースする「TEGOSHI BEAUTY SALON」や俳優の新田真剣佑さんがプロデュースする「AmSALON」など、有名人・芸能人の人気や知名度を武器にした脱毛サロンやクリニックが増えていますが、軒並み撤退に追い込まれているのです。
より詳しくはこちらの記事で解説しています。
契約している脱毛クリニック・サロンが破産・倒産したら返金される?
それでは、契約している脱毛サロンやクリニックが破産・倒産した場合、支払った料金は返金されるのでしょうか?分割払いは止められるのでしょうか?破産・倒産の場合、そして閉店の場合で異なるのでそれぞれ説明したいと思います。
破産・倒産の場合
まずは、通っている脱毛クリニック・サロンが破産・倒産した場合についてです。
こちらも、脱毛料金を全て支払っている場合、そしてクレジットカードやローン会社を通じて分割払いをしている場合に分けて説明したいと思います。
既に全額支払い済みの場合:返金される可能性は低い
まずは脱毛料金を全て支払い済みの場合ですが、契約しているサロンが破産・倒産した場合、代金を返金してもらえる可能性は非常に低いのが実情です。
実際に2017年に倒産したエタラビ、2022年に倒産した脱毛ラボでは、未消化分の代金を巡るトラブルが発生していました。弁護士を通じて集団訴訟を検討する方もいましたが、泣き寝入りになってしまっていたようです。何より、仮に訴訟をしても、破産・倒産するまで経営状態が悪化したサロンには、返金する財産は残っていないのです。
クーリングオフなどの相談を受け付けている公的機関・消費生活センターなどに相談しても「返金は難しい」という回答しか得られないことがほとんどです。「脱毛・倒産・返金」などで検索すると消費者の相談がたくさん出てきます。
カードやローンでの分割払いの場合:会社によっては支払い停止
そして、クレジットカードやローンを活用し分割払いで脱毛料金を支払っていた場合ですが、カード会社やローン会社によって引き落とし前に支払いを停止できる可能性があります。
支払い停止できるかどうかの判断は、契約しているクレジットカード会社やローン会社の判断や契約内容に左右されます。そのため、もしも契約している脱毛サロンやクリニックが破産・倒産してしまった場合は、すぐに問い合わせましょう。他の契約者からの問い合わせが殺到して、手続きが遅れてしまう可能性があるからです。
破産・倒産ではなく閉店の場合:返金される場合が多い
続いて、通っている脱毛クリニック・サロンが破産・倒産まで至らず閉店した場合については、返金される場合が多いです。
2022年に閉店した元NEWSの手越祐也さんがプロデュースする「TEGOSHI BEAUTY SALON」、俳優の新田真剣佑さんがプロデュースする「AmSALON」などでは返金が行われたようです。
破産・倒産の場合は返金の原資となる財産がない場合が多いですが、そう至る前に閉店という判断をしているため、その後のレピュテーションも踏まえて返金することが多いのでしょう。
契約している脱毛クリニック・サロンが破産・倒産した場合は?
それでは実際に契約している脱毛クリニック・サロンが破産・倒産した場合にはどうすればいいのでしょうか?具体的なアクションを紹介させてください。
まずはサロン・クリニックに問い合わせ
まず最初にするべきことは、契約している脱毛サロンやクリニックにいち早く問い合わせを行うことです。
破産・倒産が明るみになると、契約者やメディアからの問い合わせが殺到します。結果として電話をしても繋がらず、連絡が取れない状況になってしまいます。契約書を手元に置いた上ですぐに問い合わせを行いましょう。
分割払いの場合はカード会社・ローン会社に連絡
そして分割払いの場合は、契約しているカード会社やローン会社にいち早く連絡をするべきです。
上述したように、分割払いの際に支払いを止められるかどうかは契約しているカード会社やローン会社の条件に依存します。カード会社やローン会社にも問い合わせが殺到することが考えられるので、すぐに問い合わせを行いましょう。
Twitterで情報収集
これはもし私の場合だったら絶対に行うアクションですが、Twitterで情報収集をすると思います。
Twitterで検索をすれば、サロンやクリニックの最新状況、同じ状況にある契約者、その人たちが取っている行動に関するツイートがたくさん出てくるはずです。実際にエタラビや脱毛ラボが破産した際は、不安や悩みを分かち合ったり、一緒に訴訟をする仲間を探したりする人たちがTwitter上で多く見られました。
サロンが破産・倒産した場合に限らず、最新の情報を集めたいときは「まずはTwitterで検索する」がおすすめです。
脱毛サロン・クリニックの破産・倒産例とその原因
こうしたリスクや危険性から破産・倒産に至ってしまった脱毛サロン・クリニックは数多く存在します。
具体的な例をいくつか紹介させてください。
エタラビ(エターナルラビリンス):2017年4月に破産
脱毛エステサロン「エタラビ(エターナルラビリンス)」を全国に100店舗展開していた株式会社グロワール・ブリエ東京は、2017年の4月5日に破産手続きを開始して倒産しています。会員数は9万人で、2014年9月期には約28億円もの売上高をあげていました。
- 広告宣伝費・固定費の増大
- 解約希望会員への返金拒否や誇大広告による業務停止命令
- 信用低下による解約急増
詳しくはこちらの記事で解説しています。
脱毛ラボ:2022年8月26日に倒産
脱毛エステサロン「脱毛ラボ」を全国に80店舗以上展開していたセドナエンタープライズは、2022年の8月26日に破産手続きを開始して倒産しています。2017年には75億円を超える売上をあげ、2021年の9月には藤田ニコルさんを起用したテレビCMも発表していましたが、1年後に倒産する形になりました。
- 多額の広告費
- 新型コロナウイルスによる客の減少
- 景品表示法違反による信用低下
詳しくはこちらの記事で解説しています。
脱毛サロン・クリニックの閉店・撤退例とその原因
そして破産・倒産まで至らずとも閉店・撤退してしまった脱毛サロンやクリニックは数多く存在します。
具体的な例をいくつか紹介させてください。
TEGOSHI BEAUTY SALON:2022年5月に閉店・撤退
元NEWSの手越祐也さんがプロデュースする「TEGOSHI BEAUTY SALON」は2022年の5月に閉店・撤退しています。
2020年8月に4店舗から始まり、一時期は7店舗にまで拡大したTEGOSHI BEAUTY SALON、その閉店の理由は以下の通り分析しています。
- 顧客を継続獲得できなかった
- スタッフや従業員の反発があった
- 経営における意思決定や責任が曖昧だった
詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
AmSALON:2022年5月に閉店・撤退
俳優の新田真剣佑さんがプロデュースする「AmSALON」も同じく、2022年の5月に閉店・撤退しています。
2021年3月に東京・池袋と福岡・天神の2店舗で始まったAmSALON、その閉店の理由は以下の通り分析しています。
- 初期の顧客獲得ができなかった
- 経営における意思決定や責任が曖昧だった
詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
破産・倒産が噂された脱毛サロン・クリニック
さらにはまだ破産・倒産が噂された脱毛サロンやクリニックも存在します。まだ事業継続して入るものの、個人的にはリスクを抱えていると見て間違いないと思っています。
具体的な例をいくつか紹介させてください。
ミュゼ
全国最大店舗数を誇る女性用脱毛サロン、ミュゼプラチナムは2015年に倒産騒動が起こり、2016年・2020年と2回も事業譲渡を経て今もなお脱毛サロン事業を続けています。
そんなミュゼの倒産騒動の理由は以下の通り分析しています。
- 急拡大の実態は爆弾を抱える自転車操業
- 経営者の露出増加は悪いシグナル
- 2回の事業譲渡から分かる黒字化の難しさ
詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
キレイモ
ぺこ&りゅうちぇるさん、渡辺直美さんらを起用した女性用全身脱毛専用サロン、キレイモは2022年に倒産騒動が起こり、2022年の9月には一部店舗の事業譲渡を経て今もなお脱毛サロン事業を続けています。
そんなキレイモの倒産騒動の理由は以下の通り分析しています。
- 過度な広告という無理ある規模拡大のシグナルがあった
- 基本的には良いシグナルではない事業譲渡に至った
詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
倒産の危険がある脱毛サロン・クリニックは絶対に選んではいけない!
このように、万が一通っている脱毛サロンが潰れる・破産する・倒産するようなことがあった場合には、返金もされず、サービスも受けられないことが一般的です。
実際にエタラビや脱毛ラボが倒産した際には、弁護士を通じて集団訴訟を検討する方もいたようですが、そもそもその手間暇は果てしなく、結局は泣き寝入りになってしまうことが多いはずです。
そのため、私は脱毛を検討している方には「倒産や破産のリスクがないサロンやクリニックを選ぶこと」を他のどんなことよりも大切にしてほしいと考えています。これは実際に世の中で起こった事実なのです。
まとめ
ミュゼプラチナムの破産騒動について、その理由や原因を説明させていただきました。
こうしてビジネス的な側面から見てみると、「事業譲渡を繰り返している脱毛サロンは選ばない方が良い」など新しい側面が見えてくるのではないでしょうか。他のポイントも含めて脱毛を検討している方に向けた選び方や基準はこちらの記事で解説しているので、ぜひご覧ください!