Robbinhood・Reddit、米国株式市場を変容させている原因とは?

米国株について
  • 最近の株式市場はバブルだと聞くけれど本当?
  • バブルだとするとその原因は何?いつ弾けるの?

こんな方におすすめのライフハックをご紹介します。

この記事で分かること

  • 最近の米国株式市場の変容とその原因
  • インフラと資金供給の変化がもたらした影響

こんにちは、東大卒ライフハッカーのチルbotです。

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まだあまり発信できていませんが、チルbotは米国株式市場が大好きです。

単なる資産形成の手段としてだけではありません、純粋に娯楽として楽しいから、というのも理由の1つです

元々VCをしていたのもテクノロジーやビジネスモデル分析が好きなことが背景にあったりはします。

そんな米国株、最近では個人投資家によって様々な情報発信がされており、結果として日本でも始めている人が多くなっているように感じます。

(米国株の始め方やその利点についてはまたいずれしっかりブログでまとめたいと思います)

こうしたトレンドも受けて、日々変動する市場の中で様々な話題を提供している米国株について、スナップショットとして主だった話題を定期的に発信することにしました。

初心者の方にとっては、おすすめ銘柄や決算情報、市場やチャートの見方など誰よりも分かりやすい情報を。

そして経験者の方には、最新の経済・スタートアップトレンドなどと絡めた深い示唆や考察を提供できたらと考えています。

第1回の今回は、最近の米国株式市場の特徴について、元コンサル・VCの目線から私見たっぷりにご紹介したいと思います。

最近の米国株の特徴

まずは、最近の米国株の特徴について、ちょっとメタな視点からご紹介したいと思います。

特徴①:インフラの観点

以下は日米の家計内資産を比較したものです。

2016年時点での株式資産の比率は、日本が18.6%、アメリカが46.2%となっています(投信含む)。

日米の家計内資産比較
引用:https://www.orixbank.co.jp/personal/investment/learn/column/special/20201027_5.html

そんな投資大国のアメリカですが、最近ではこうした投資をさらに促進するようなインフラ整備が進んでいます。

インフラ①:Robbinhood

インフラの1つ目はRobinhood(ロビンフッド)です。

Robinhoodとは、手数料無料で手軽に投資が行えるスマホアプリを展開するシリコンバレーのスマホ専業証券スタートアップです。

利用にはアメリカ合衆国の社会保障番号(SSN・Social Security Number)が必要で、日本在住の日本国民は利用ができません。

(ちなみに2021年にIPOするのではないかという噂がされています)

Robinhood画面イメージ

そのシンプルで分かりやすいUI/UXと、手数料無料のサービスは投資の裾野を大きく広げ、アメリカのミレニアル世代が一気に株式市場に流れ込みました

ロビンフッドは急速にそのユーザー数を増やしてきた。2016年には100万人だったユーザーは2018年10月に600万人、2019年末には1000万人に到達している。さらに、コロナ禍で外出自粛を余儀なくされる中、ゲーム性のあるロビンフッドに興味を抱く、若い世代が急激に増加した結果、2020年5月にはユーザー数が1300万人となった。

https://www.sbbit.jp/article/fj/42379

コロナ禍を契機に投資を始めた若い世代は「ロビンフッダー(ロビンフッド族)」と呼ばれています。

米国CBGL社が行った調査では、1982~1996年に生まれたミレニアル世代のうち、100万ドル以上(約1億円)の金融資産を保有する「ミリオネア」は既に60万人を超えたとされ、日本との違いがよくわかると思います。

インフラ②:Reddit

インフラの2つ目は、Redditです。

簡単に投資ができるツール・Robinhoodを手に入れたアメリカの若者が次に求めたものは「情報交換をする場所」でした。

当然ですが、株式市場において最大の武器になるのは「情報」です。

それを知った若者が流れ込んだのが、同じくアメリカ発の投稿型ソーシャルサイト・Redditです。

投稿型ソーシャルサイト・Reddit

分かりやすく例えると「アメリカの2ch」と理解してもらえたらと思います。

投資ツールを手に入れた若者が、Redditで夜な夜な情報交換をし、株式市場で暗躍するようになったのです。

特徴②:資金供給の観点

最近の米国株の特徴その2は、マクロな資金供給の観点から挙げられます。

一言で言うと「とにかく金が余りまくってジャブついている」ということです。

世界中で進行していた金融緩和

世界金融危機以降、各国政府は前例のない規模で財政政策を展開し、危機後の経済の急速な落ち込みを緩和する様々な措置を講じました。

各国の中央銀行も大規模な金融緩和を行いました。

量的緩和政策やマイナス金利を始め、非伝統的とされる政策も果断に講じてきました。日本のアベノミクスもその1つです。

本来であれば、こうした金融緩和を受けると景気が回復して逆に引き締めの方向に向かうのですが、効果は一定に止まっており、先進国の中には低金利・低インフレが慢性化している国も見られています。

追い討ちをかけたCOVID-19

これに追い討ちをかけたのがCOVID-19、コロナウイルスです。

世界中で猛威を奮っているコロナウイルスは、実体経済に壊滅的な影響を与え続けています。

オンライン化の波を受けたインターネット産業が伸長する一方、飲食・観光・航空業界を中心に実体経済は大打撃を受けています。

こうした緊急事態を受け、各国政府は国民への現金支給を開始しました、日本でも10万円が配布されたのは記憶に新しいですね。

経済政策についても、このタイミングで引き締めをしてデフレとなり、ただでさえ痛み切っている実体経済が回復不能になってしまうことを懸念して緩和政策が続いています。

つまり、ただでさえ限界まで金融緩和が続いていた中、コロナウイルスの影響で限界を超えた金融緩和が進んでいます。

結果として、余りまくっているカネが株式市場や仮想通貨市場に流れ込んでいるのです。

特徴③:結果としての投機的市場

特徴①②でみてきた通り、若い世代を中心とした個人が株式市場に続々参入し、カネも流れ込んでいます。

その結果、現在の米国株市場は投機的性質を帯びてきていると言っていいでしょう。

そもそも投資と投機には以下のような違いがあります。

投資:将来が有望な投資先に、長期的に資金を投じること

投機:相場の変動を利用して利益を得ようとする短期的な取引のこと

元来、あらゆるマーケットには投機を目的とした個人が参入してきましたが、その影響はわずかなものでした。

なぜなら、機関投資家やファンドなどが圧倒的な量のお金を運用しており、個人は霞むような存在だったからです。

しかし、特徴①②にようなトレンドが個人の参入を促した結果、2020年の米国株式市場に占める個人投資家の割合は20%近くになりました。

UBSのデータによると、20年の米国の株式売買注文に占める個人投資家の割合は20%近くと19年の15%から上昇。ロングオンリー型ファンドの割合は9.7%から6.4%に下がった。ある米銀の株式取引戦略責任者は「昔は、デートレーダーになりたければ日中に仕事をするのをあきらめるしかなかった。今の状況は(1990年代終盤から2000年までの)ドット・コム・バブル当時とまるで違っているし、恐らくより定着するだろう」と述べた。

https://jp.reuters.com/article/analysis-a-buy-is-just-a-tap-away-idJPKBN29Q0O1

若年層をがRobbinhoodで投資を手軽に始め、Redditなどの情報交換サービスでコミュニケーションして結託することで、機関投資家やファンドも見過ごせないような大きな影響を持つようになったのです。

そしてこうした特徴は、アメリカの株式市場に今までにないような影響を及ぼし始めています。

具体的には、次回以降お伝えしたいと思いますので今回はここまでで。

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