コンサル転職は今後の不況・不景気に強い?ビジネスモデルや過去事例から解説

東大を卒業後、外資メーカー・戦略コンサル・VCで勤務していた「チルbot」です!

この記事で解決できること
  • 「不況・不景気に弱い」の定義
  • コンサルティング業界の売上が景気に左右されやすい理由
  • コンサルの給与や雇用が景気で不安定になりやすい理由
  • かつてコンサルを襲った不況・不景気とその時の打ち手
  • コンサルティングファームへの転職アドバイス

就職や転職の際に、その業界や会社が不況や不景気に強いかどうか、つまりは景気に対する弾力性の高さを考慮する方はあまり多くないのではと思います。

しかし、コロナ危機やコロナによる大規模緩和、ロシア危機などを受けて世界情勢は先が見えない状況で、そうした中で不況や不景気への耐性を考慮することは非常に重要です。

そこで今回は、「コンサル業界は不況や不景気に強いのかどうか」という疑問について、「不況や不景気に強い」の定義から始まり、ビジネスモデルや過去事例も含めて紹介したいと思います。

この記事を読めば、コンサルが不況や不景気に強いかどうかについて、その理由含めて理解ができるはずです。

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コンサルティング業界が不況・不景気に弱いかどうか

それでは早速、コンサルティング業界が不況や不景気に強いかどうかについて説明させていただきます。

そもそも「不況・不景気に弱い」とは?

コンサルティング業界が不況・不景気に弱いかどうかを論ずる前に、簡単に「不況・不景気に弱い」とはどう言うことか、しっかりと定義づけを行いたいと思います。

あまり時間をかけても仕方ないので、以下のように定義づけします。景気の上下動に合わせて売上が左右されると言うのが1点目、そして景気が悪くなった時に給与や雇用が脅かされやすいと言うのが2点目です。

不況・不景気に弱い会社とは?
  1. 景気に売上が左右されやすい
  2. 景気の悪化で給与や雇用が不安定になりやすい

こうした定義のもとで、コンサルティング業界は不況・不景気に弱いと言えるのでしょうか?

コンサルティング業界は不況・不景気に弱い

結論としては、コンサルティング業界は不況・不景気に弱いと言えます。

後ほど説明しますが、ファクトとして「ドットコムバブルの崩壊」「リーマンショック」と言う21世紀の2大不況に際して、コンサルティング業界の売上は大きく落ち、またリストラなどの従業員削減を実施しているのです。

つまり、コンサルティング業界は、景気に売上が左右されやすく、不況・不景気になると給与や雇用が不安定になる環境にあると言えます。2023年現在、世界的なインフレの出口が不透明な中で不安に感じる方もいらっしゃるでしょう。

コンサルティング業界が不況・不景気に弱い理由

それではどうしてコンサルティング業界は不況・不景気に弱いのでしょうか?

こちらについては定義に合わせて「景気に売上が左右されやすい理由」「景気の悪化で給与や雇用が不安定になりやすい理由」の2つをそれぞれ説明したいと思います。

コンサルの売上が景気に左右されやすい理由

「コンサルの売上が景気に左右されやすい理由」としては主に以下の2つが挙げられます。

コンサルの売上が景気に左右されやすい理由
  1. コンサルの収益はプロジェクトフィーが中心である
  2. コンサルによる課題解決は究極的にはnice to haveである
  3. 不況・不景気には真っ先にクライアントのコストカットの対象になる

それぞれ順番に説明していきましょう。

コンサルの収益はプロジェクトフィーが中心である

まず1つ目は「コンサルの収益はプロジェクトフィーが中心」であることです。

導入したシステムの保守運用を行なっているITコンサルなどは別ですが、コンサルティングファームの収益は大部分が「案件・プロジェクトに応じていただくフィー報酬」です。そのためコンサルティングファームは「案件がなくなれば売上がなくなる」性質にあるので、案件の数によって売上が大きく左右される構造にあります。

そしてこうした案件の数は景気動向に影響を受けやすい構造にあることを続けて説明します。

コンサルによる課題解決は究極的にはnice to haveである

2つ目の理由は「コンサルによる課題解決は究極的にはnice to have」であることです。

戦略コンサルによる経営戦略の立案や組織課題への対応、総合コンサルによる様々なプロジェクトマネジメント業務など、コンサルが手掛ける案件は多岐に渡りますが、究極的にはどれも「あれば良いもの(nice to have)」です。

調達・生産・販売など基本的な企業活動は当然企業にとって「なくてはならないもの(must have)」です。コンサルの仕事はこうした企業活動を「進化」または「改善」するものです。そのため好景気で余剰投資予算がある時にはコンサルへの仕事の発注は増える傾向にありますが、当然不景気の時は逆の現象が発生します。

不況・不景気には真っ先にクライアントのコストカットの対象になる

最後の3つ目は「不況・不景気には真っ先にクライアントのコストカットの対象になる」ことです。

説明したように「nice to have」なコンサルの課題解決は、不景気でクライアント企業に投資余力がなくなる緊縮財政時には、真っ先にコストカットの対象になりがちです。当然「不況・不景気の時にこそ攻めの一手を」と案件継続を促す売り文句はいくらでも存在するのですが、基本的には「そんなことしてる場合じゃない」と言うのがクライアントの本音です。

こうした不況・不景気時に対するコンサルの対策としては、なるべく日々のオペレーショナルな業務に入り込むこと(財務・会計、ITシステムのオペレーションなどは代表的です)、不景気であっても予算の自由度が高い上位層に入り込んでおくことなどが挙げられます。とはいえ当然好景気の時よりも案件獲得の難易度は遥かに上がるでしょう。

不況・不景気に向けたコンサルの打ち手
  1. 日々のオペレーショナルな業務に入り込んでおくこと
  2. 予算の自由度が高い上位層に入り込んでおくこと
  3. 不況・不景気時に表出する課題に対する商品やプロジェクトを準備しておくこと

以上のような理由から、コンサルティング業界は景気に売上が左右されやすいのです。

コンサルの給与や雇用が景気の悪化で不安定になりやすい理由

そして「コンサルの給与や雇用が景気の悪化で不安定になりやすい理由」としては主に以下の2つが挙げられます。

コンサルが景気に売上が左右されやすい理由
  1. 人件費を中心にした高コスト体質
  2. 従業員の稼働率がまちまち

それぞれ順番に説明していきましょう。

人件費を中心にした高コスト体質

まず1つ目は「人件費を中心にした高コスト体質」であることです。

コンサルの収益の大部分は「プロジェクトフィー」だと説明させていただきましたが、コンサルティングファームはこうしたフィーによって非常に給与が高いコンサルタントを雇用しています。そして原材料を仕入れているわけでも、工場を持っているわけでもないコンサルティングファームにとって「人材維持に必要な人件費」がコストの大部分になります。

戦略コンサルでは平均年収は1,500万円以上、総合コンサルでも平均年収1,000万円程度が一般的な水準です。平均と比較して極めて高い給与はコンサルティングファームのコストを大きく圧迫します。不況・不景気時にはどんな会社もコストカットを考えますが、コンサルティングファームのコストカットの打ち手としては「人件費の削減」、つまりはリストラか給与カットしか選択肢がないのです。

従業員の稼働率がまちまち

そして2つ目は「従業員の稼働率がまちまち」であることです。

いくらコストカットの選択肢が「人件費の削減」しかないと言っても、コンサルティングファームの売上を生み出しているのは雇用している人材そのものです。そのため安易な人材削減は売上の減少に直結してしまうため、コンサルティングファームとしても安直に人件費を削減しづらい構造にあるのではないでしょうか?

ここでポイントになるのは「人材の稼働率」です。すべてのコンサルタントがどんな時も100%稼働しているわけではありません。コンサルタントは案件やプロジェクトに応じて稼働するため、アサインされない限りは稼働が発生しないのです。結果として、プロジェクトアサインの合間に数週間〜数ヶ月休みの状態になっているコンサルタントもザラに存在します。

コンサル業界ではこうした非稼働人材を「アベイラブル(available・仕事にアサインできる)」と呼びますが、不況・不景気時にはアベイラブルは「売上を生み出していないのに人件費がかかっている余計な存在」に他なりません。このようにコンサルティング業界の稼働率がまちまちという特徴は、不景気時のリストラのしやすさにも直結しているのです。

以上のような理由から、コンサルの給与や雇用は景気の悪化で不安定になりやすいのです。

かつてコンサルティング業界を襲った不況・不景気

コンサルティング業界が不況・不景気に弱い理由について解説させていただきましたが、これは歴史が証明しています。今までに起こった実際の不況・不景気に際して、コンサルティング業界は売上の減少や、リストラに直面しているのです。一方、そうした苦境の中でもコンサルティング業界は新しい市場を見つけて危機を乗り切ってきたという実績も存在します。

ここからは、21世紀の不況・不景気の代表であるドットコムバブルの崩壊、そしてリーマンショックの時にコンサルティング業界に何が起こったのかを解説したいと思います。今後起こり得る不況・不景気のシミュレーションにも役立つはずです。

ドットコムバブルの崩壊(2000年)

20世紀末のドットコムバブルは一夜にして億万長者を産むような異常とも言える好景気でした。コンサルティング業界に空前の好景気を、そしてその後の衰退を産んだドットコムバブルの経緯を説明したいと思います。

ドットコムバブルではコンサルティング業界も空前の好景気

ドットコムバブルとは、1990年代末期のパーソナルコンピュター、インターネットの普及に伴う情報関連企業による莫大な投資のことを指します。当時、起業家はプレゼン資料を配布するだけで投資家から巨額の投資を集められるような状態にあり、ドットコムを社名につけるだけで株価が上がったり、実態を伴わない会社が大量に上場する事態になっていました。

そんな状況の中、コンサルティング業界も空前の好景気を迎えていました。例えばマッキンゼーでは1994年にCEOに就任したラジャ・クマー・グプタの元で、売上増に向けて一気に舵が切られました。中国市場をはじめとした国際展開やウォール街への進出に加え、伝統的大企業だけでなく当時この世の春を謳歌していた(そしてその後大半が死滅する)ドットコム企業にもサービスを提供するようになっていたのです。IT化という金を生む波に乗っかったのでしょう。

結果としてコンサルティング業界全体として22%という成長率を叩き出していました。

ドットコムバブルが崩壊、コンサル各社はリストラ・採用停止を断行

しかし、こうしたバブルは利上げをきっかけにして一気に崩壊します。2001年のアメリカ同時多発テロ事件がそれに追い打ちをかけて、2002年にはアメリカのIT関連失業者の数は56万人に達したのです。

このような不景気のもとで企業が投資を控えたことにより、コンサルティング業界の景気も一気に冷え込みます。マッキンゼーは業績急落に伴いアメリカ・ヨーロッパでの採用を停止し、A.T.カーニーや後にPwCに買収されるブーズ・アンド・カンパニーも採用を停止します。BCGは2002年に全社員の12%をリストラしました。一気に冬の時代を迎えたのです。

2001年にはエンロン事件が起こり、会計コンサルの一角であるアーサー・アンダーセンの信頼が失墜しました。

バブル崩壊からの復帰

こうしたバブル崩壊からの復帰として、コンサルティング業界は企業のターンアラウンド(事業再生)や、政府機関が主導する公共事業に注目します。このような領域は不景気にこそ需要が生まれるからです。

そして更にはウォール街の金融機関へと入り込み、その後のリーマンショックに繋がることとなります。

リーマンショック(2009年)

続いて紹介するのは、2009年のリーマンショックに伴うコンサルティング業界の縮小です。

リーマンショック前、コンサル各社はウォール街へと入り込む

ドットコムバブルやアメリカ同時多発テロ事件に翻弄された2000年代初期の国際経済は新しい糸口を探していました。米国の実質GDP成長率は2001年に0.8%、2002年に1.8%の低成長となり、これを受けて中央銀行のFRBは2001年から金融緩和を実施、結果として住宅投資が拡大してアメリカの景気持ち直しに寄与しました。

こうした投資熱の高まりを受け、各種金融機関はデリバティブと呼ばれる金融派生商品を開発しましたが、その裏にいたのはコンサルティングファームです。2002年、マッキンゼーは世界の金融サービス企業トップ120社のうち80社がマッキンゼーのクライアントとなっていました。これはドットコムバブルによるITセクターの縮小も影響しています。

リーマンショック発生、コンサルティング市場は縮小

そして2008年9月15日のアメリカの投資銀行、リーマンブラザーズの経営破綻をきっかけに、世界規模の金融危機が発生しました、いわゆるリーマンショックです。ドットコムバブル崩壊の世界経済への影響は5%だったものの、金融や不動産などを巻き込んだリーマンショックは世界経済の60%にダメージを与えるものでした。

これによってコンサルティング市場は1982年の景気後退以来最大の落ち込みとなります。コンサルティング業界の大口顧客である金融業界が機能不全になったことに加え、緊縮経済に陥った銀行がPEファンドへの貸付も控えたことから、ドットコムバブル後に増加したPEファンド支援案件も少なくなってしまったからです。

一方でコンサルティングファームの中でも、ドットコムバブルの教訓を覚えていたマッキンゼーはほとんど業績にダメージを受けませんでした。ドットコムバブルで不用意に営業を拡大した反省から、安定した伝統的大企業に注力していたからです。

リーマンショックからの復帰

こうしたリーマンショックからの復帰として、コンサルティング業界はコストカットの案件に注目しました。ドットコムバブル崩壊の時に目をつけたターンアラウンド(事業再生)や公共事業以上に、あらゆる産業を巻き込んだリーマンショックによって膨大な企業がコストカットやリストラのニーズを抱えていたからです。

逆に、エンロン事件によって監査業務とコンサルティング業務の分離規制を受けていた会計コンサルのBig4は、アドバイザリサービスという新しい名前でコンサルティング市場に再参入、総合コンサルとして規模を拡大しています。

コンサル転職を考えている方へ

このようにコンサルティング業界は景気の波を受けやすい性質もありますが、その度に新市場や新テーマを見つけて不況を乗り切ってきました。そして現在はDXなどの新しいテーマによってコンサルのニーズが非常に高まっています。コンサルティングファームは実力主義のチャレンジングな環境で、年収や給与も非常に高水準です。

こうしたコンサルティングファームへの転職・採用通過には独特なプロセスや様々なノウハウが必要です。予備知識や準備なしで転職にチャレンジするのはあまりにも無謀のため、アクシスコンサルティングビズリーチSTRATEGY:BOOTCAMP(ストラテジーブートキャンプ)がおすすめです。

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アクシスコンサルティングは、コンサルへの転職、ファームtoファーム、ポストコンサル転職、独立など、コンサルに関わるあらゆるキャリア支援をおこなっている国内最大級のコンサル転職支援サービスです。

BIG4(デロイト、PwC、KPMG、EY)や アクセンチュアなどの総合系コンサルティングファームを中心に、BCGなどの戦略コンサルまでコンサルに特化したたエージェントとなっています。実際に2014年〜2021年にかけて大手コンサルティングファーム在籍者の転職支援数第1位に輝いています。

また通常の転職サイトでは、MBBと呼ばれるマッキンゼー・ベイン・BCGの求人案件は取り扱っていないことが殆どです(BCGは2018年頃から結構オープンになってきた印象ですが)。しかしアクシスはコンサル特化型エージェントとして、クライアントとなるコンサルティングファームから信頼やパイプを得られている結果、約77%が他では公開されていない非公開求人となっているそうです。

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コンサルティングファームに少しでも興味がある方ならば、必ず登録した方が良いでしょう(転職エージェントは転職成立時にクライアントから報酬が発生するビジネスモデルのため、利用はもちろん無料です)。

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こうした転職サービスを使った結果、「実力が足りないかもしれない」「選考通過の確度を高めたい」と思う方には、MBB転職を専門で支援しているSTRATEGY:BOOTCAMP(ストラテジーブートキャンプ)がおすすめです。

ベイン出身のメンバーが中心になって立ち上げたResolve Capitalが運営している比較的新しいサービスのようですが、トップ戦略コンサルへの内定率73%という驚異的な実績をあげています(※)。

(以下のような注意書きがありました ※「MBB突破コース」を修了及び2021年9月~2022年8月に受験を完了した生徒の内、各社の書類選考で極端に不利にならない学歴・職歴・年齢等に関する所定の条件(入会前のカウンセリング時に条件に合致するかをお伝え致しております)を満たす生徒が、トップ外資戦略コンサルファーム8社(マッキンゼー・BCG・べイン・ATカーニー・ADL・ローランドベルガー・Strategy&・アクセンチュア戦略グループ)のいずれかに内定した割合です)

特徴的なこととして、実績部分にはベイン・アンド・カンパニーに内定・転職した方の声が多数書かれていました。MBBの中でもベインは特に戦略部分に特化しており、近年の実行部分への進出に伴い採用の門戸を広げているマッキンゼー・BCGとは異なり、いまだに採用を絞っています。

恐らくはメンバーがベイン出身ということもあって独自のパイプや窓口もあるのだとは思いますが、上記のような転職サービスでもなかなか出てこないベインへの転職支援実績があることは一番の特徴だと言えるでしょう。

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コンサル転職に迷っている方へ

以上、戦略コンサルと総合コンサルの違いの説明に始まり、コンサル転職に有用なサービスも紹介させていただきましたが、結局は自分で動いてみないと何も変わりません。いくらこうした記事を読んで情報収集をして分かった気になっても、転職サービスやエージェントを通して具体的に行動しないと、結局何も進んでいないからです。

私ではカバーしきれていない情報や最新の動向などもあるため、まずは上記のような情報をもとにして生きた情報を仕入れ、具体的な転職スケジュールやそれに向けた対策などをエージェントと洗い出してゆくことをお勧めします(もちろんそうした中でコンサル転職以外の道が見つかることもあると思います)。

最後に改めてコンサル転職で活用されるサービスの比較表を掲載させていただきます。

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まとめ

以上、コンサルが不況や不景気に強いのかどうかについて、その構造分解を踏まえて過去の事例も含めて説明させていただきました。コンサル転職に本気のあなたに役立てば幸いです、転職活動が成功することを祈っています。

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